リセールライトビジネス

リセールライトビジネスはお話したように、他人の作ったスフトプログラムやＥ－Ｂｏｏｋを販売して

売り上げを全てポケットに入れてしまう事ができる。画期的なビジネスモデルです。

日本ではまだまだですが、英語圏では当然のように取引が行われ販売する側もその商材を作る側にもすごい効果が生まれています。

では作る側がどうやって儲けを出しているのでしょう？

これもお話しましたが、作成者は必ず自分のＨＰなりニュースレターなりの広告を商材に埋め込みます。そうすることで露出が増え、最終的に自分のＨＰのアクセスが急増するのです。

そうすると自分のＨＰにある再販売権利の付いていない商品（これをエンド商品といいます）が売れるわけですね。そこで作者は膨大な利益を得ることができるのです。

アクセスが増え、商品が売れ出すとオプトインリスと（購入者やニュースレター購読者のメールアドレスと氏名）が膨大に集まります。

それも懸賞などで集めたアドレスとは違い、見込み客のアドレスです。

そのオプトインリストを使って新商品の販売や新たな再販権利付き商材の販売をするわけです。

まずはページビューを引っ張ってくる（プルタイプ）の展開を行い、その後メールなどで後押し（プッシュタイプ）をするわけです。

これがヴァイラルマーケティングの仕組みです。

リセールライトビジネス

ヴァイラルアーティクルに新しい記事が掲載されました。
リセールライトビジネスについての参考になると思います。

インタネットマーケティングにおける各種権利について

デジタル製品には、まず間違いなく、さまざまな種類の権利が付加されています。デジタル製品を最大限活用するためには、これらの権利をすべて把握しておかなければなりません。

インタネットマーケティングではさまざまな種類の権利が利用されていますが、驚くべきことに、これらの権利をいまだに混同しているオンラインビジネス関係者がたくさんいるのです。このアーティクルは、こうした不安を解消することを目的としています。これらの権利について理解することが、この業界で成功するための大きな鍵となります。

基本的権利（ベーシックライト）

このうち、おそらく最も一般的なのが基本的権利です。基本的権利は、製品購入者が、その製品を個人的に使用できることを保証する権利です。「個人的な使用」には、その製品を利用するにあたってのすべての利益、およびその製品のすべての機能を使用する権利が含まれます。ただし、これらの権利を享受できるのは製品購入者だけです。

基本的権利を伴う製品は、有償無償を問わず、他者に譲渡できません。有形製品と異なり、デジタル製品は再販が許可されていません。もしデジタル製を再販できるとなれば、オンライン経済が破綻してしまいます。一度販売すれば、そのデジタル製品がありとあらゆるインタネット・ユーザーの手に渡り、製品制作者が大損害を被ることになります。

リセールライト

一方、再販権付き製品の購入者は、その製品の基本的権利を行使すると同時に、その製品を販売して利益を得ることができます。ただし、再販権にはいくつかの制約があります。

＃いかなる方法でも、製品を改変することはできません。
＃その製品の基本的権利のみを販売できます。
＃その製品の著作権は、引き続き、その製品の作成者が所有します。

再販権付き製品は、基本的権利のみの製品より高い価格で販売できます。再販権付き製品は買い手に収益機会を与えるものであり、価格に差があって当然、という理由からです。

マスターリセールライト

マスターリセールライト付きの製品は、本格的なインタネット・マーケターに適しています。これらの製品には、基本的権利、その製品を販売する権利、およびその製品を再販権付きで販売する権利が与えられています。

これに伴う制約は、再販権付き製品の場合と同様です。

ただし、マスターリセールライト付きの製品は、収益を得る可能性が高くなります。再販権付きでの販売が許可されているので、より高い価格を設定でき、その結果、会社としての利益幅が大きくなります。

もちろん、マスターリセールライト付き製品に大きな収益を期待できる場合は、価格が高くても売れる可能性があります。

プライベートラベルライト

プライベートレーベルライト付きの製品は、極めて本格的なインタネットマーケターに適した権利です。プライベートレーベルライトでは以下の権利が保証されています。

＃その製品を自分自身の製品として扱う権利
＃その製品を自由に改変する権利
＃その製品を自由に使用する権利
＃その製品を販売する権利
＃その製品を再販権付きで販売する権利
＃その製品をマスター・リセール・ライト付きで販売する権利
＃その製品を無償で配布する権利

これらのライセンスは、オンライン・ビジネスについて考えられるあらゆる側面を網羅しています。プライベート・レーベル・ライト（PLR）付きの製品が常に高い人気を得ているのは、そのためです。

結論

再販権、マスター・リセール・ライト、およびプライベート・レーベル・ライト付きの製品は、オンライン・ビジネスにとって極めて重要な権利です。これらの権利は、以下の基本的な要件を一度に解決してくれます。

＃必要なコンテンツを入手する
＃必要な製品を入手する
＃収益を確保する

これらの要件を満たすにあたり、一から対策を立てる必要はありません。適切な種類の権利を備えた製品を入手すれば、すべての問題を瞬時に解決できます。

============================================
Internet Marketing Consulting
Fastest & Lowest Risk for Internet business!
============================================

日本のインタネットマーケティングを変え続ける

brainers（ブレイナーズ）
http://www.e-brainers.com/　

ドロップシップ＆リセールライト
http://wwwdropshipjp.com/
============================================
http://www.viralarticle.com/

今大手ASPの中で話題になっているドロップシップ、ドロップシッピングというビジネスの仕組み、もうご存知の方も多いと思います。

このビジネスモデルも英語圏から始まったビジネスモデルです。

もともと通信販売の盛んだった英語圏では在庫を持つことが企業にとってどれだけの負担になるかを身を持って体験しました。

トヨタの「カンバン方式」という方法をご存知でしょうか？
極力在庫を減らし、最低限の材料を用意しておき、発注が来たら不足分を手配するという無駄を省くためのアナログではありますが、素晴らしいシステムでした。
このビジネスモデルによりトヨタは財務体力を強化し今では世界のトヨタに君臨しています。

かたや世界の自動車産業を牛耳っていたフォードは赤字を繰り返していました。
企業にとってどんどん変化を続ける商品の在庫や材料の在庫は命取りになりかねないのです。

在庫を持たずに事業を展開するというビジネスモデルですが、実は随分前から日本にも現実社会の中で当たり前のようにありました。

例えば、古くから日本にありました商売の方法「御用聞き」なども究極の無在庫商売です。
丁稚さんが一軒一軒注文を聞いて歩き、注文が入った分だけ仕入れてくるのですから、一切の無駄はありません。もちろんすぐに仕入れられないものもあったでしょうが、在庫を持たずに商売が展開できたのです。

この注文を取ってから仕入れるという昔からある方法をネットビジネスの中に取り入れ、さらに納品まで仕入先にやらせてしまうのがドロップシップです。

この仕組みであれば企業は在庫を持たずに商売を展開でき、発送も自社では行わないので流通業務の負担からも軽減されます。もちろん自社でやったほうが安くなる場合もあるでしょう。しかし、ほとんどの小売業の場合は自社でするとなると配送コストが割高になったり、2重に配送コストがかかったりするためコスト高になることがほとんどなのです。
また、在庫を置かないのですから倉庫の必要もなく、商品のレパートリーも実質増やし放題になります。

有名なところではアマゾンという書籍の販売から初め、今では一大ショッピングモールになっているネットショップがあります。
もちろんアマゾンも倉庫や流通部門はあるようですが、ほとんどの商品は発注が来てから仕入れ業者に発注をし、そこから納品させるいわゆる「ドロップシップ」の形態をとっています。

流通コストを削減し、中間マージンを削減することによりアマゾンは激安とまではいかないまでもかなり格安で商品を購入できるようになっています。

先ほどお話した、御用聞きのように仕入れられるかどうかが後にならなければわからないということもありません。
ネットの世界ではいつでも何処でも仕入れ先業者の在庫はわかるのですから、在庫がなくなり次第、品切れ中と表示するようにシステムを作っておけばいいのですから。

販売業者の視点と卸売り業者の視点、さらには購買者の視点からこの「ドロップシップ」のメリットとデメリットについて考えていきますが、今回は販売業者にとってのメリットとデメリットについて考えます。

■販売業者にとってのメリット
・在庫を持つ必要がない。
・商品のレパートリーが急速に増やせる。
・流通コストの削減
・配送業務の軽減
・中間マージンの削減による仕入れコストダウン
・IT化による基幹業務の簡素化
・既存店舗や倉庫が無くてもネットショップを開店できる

以上のようなメリットを考え、今後このビジネスモデルを採用していく企業は増えていくでしょう。

ではデメリットはどうでしょう。

■販売業者にとってのデメリット
・直接仕入先から納品されるため、仕入先の不備が販売業者の不備になる。
・実際に顧客にどんな商品が届くのか確認ができない。
・自分の顧客の情報が仕入先に流れるため、仕入先の対応によっては、顧客が仕入先に流れる可能性がある。
・商品知識の薄い商品を販売した場合、アフターフォローが手薄になる。
・代金の回収方法の契約が複雑になる。（特に通販で多い代引きの場合）
・まだこのビジネスモデルに対応できる卸売り業者が少ない。

メリット・デメリットについて簡単に上げさせていただきました。

デメリットの部分は仕入先との信頼関係が築けていれば特に問題にはならないのですが、新しく取引をする場合には、それなりの注意が必要なことばかりです。
きちんと契約書を交わすなりの対策をとらないと後でひどい目にあうなんてことになりかねません。

どんなビジネスでも同じですが、信頼関係を築ける取引先を確保することがこのビジネスモデルでも大変に重要だということはお分かりいただけましたでしょうか。

※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※

ドロップシップ&リセールライト
http://www.dropshipjp.com

TERK（原口印刷株式会社）　塚田　剛

※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※

アーティクルリソース：http://www.viralarticle.com/